近世・近代の火葬の歴史

仏教葬と火葬には密接な関係があると言われています。明治29年のデータでは火葬率は26.8%となっていることから、江戸時代の全国の火葬率は2割程度ではなかったかと思われます。

しかし、江戸(東京)や京都などの大都市および浄土真宗の勢力の強い北陸地方では火葬率が高かったようで、火葬率が65%を超えている都道府県は、北海道、東京、新潟、石川、富山、福井、大阪、広島の8つです。京都市では、明治時代初期に市街化墓地への土葬が禁止されたこともありますが、1906(明治39)年の時点で既に80%の高率を示していますから、江戸時代にあっても火葬がかなり普及していたものと思われます。

 

しかし、明治政府は1873(明治6)年に火葬禁止の布告を出します。火葬は仏教的であるとの理由です。これにより東京の火葬寺が火葬の長所を訴えた『火葬便益論』を述べます。そこでは、土葬にすれば面積をとり墓だらけになる、火葬にすれば遺骨を簡単に郷里に送ることもできる、分骨も可能と、都市生活に便なることを強調します。仏教の思想をからめなかったのは神道の国教化を進める政府に配慮してのことでしょう。

 

そのため政府は2年後にはこれを撤回します。その許可条件として、市街化から離れること、臭煙が人の健康を損なうことのないよう注意して煙突を高くすること、火葬場と墓を分離することなどが記されています。京都市は市街化にある寺院墓地への土葬を禁止し、東京も明治24年には市街地での土葬は禁止しました。

 

当時の火葬は夜の8時から10時までの深夜に行い、拾骨は午前8時から午後3時に行うことと定めてあります。明治17年に「墓地及埋葬取締規則」が制定されています。昼間火葬、即日拾骨が可能となったのは昭和2年、東京の町屋火葬場が重油炉火葬を導入して以降のことです。

火葬が推進されたのは明治30年の伝染病予防制定以降です。法定伝染病患者の遺体は原則火葬と定められました。現在、火葬場および墓地は「墓地、埋葬等に関する法律」(墓埋法)によって管理されており、厚生労働省の管轄です。明治以来、墓地や火葬は公衆衛生の観点で行政に理解されていたことがわかります。

江戸時代には、仏教寺院に「火屋」と呼ばれる火葬施設がありましたが、伝染病予防法制定以降は火葬場の統廃合、改修、新設も進み、自治体もこの経営に参加するようになりました。

全国の火葬率は順調に上昇していきます。明治29年の26.8%から明治42年には34.8%となり、1940(昭和15)年には55.7%と過半数を超えるようになりました。しかし火葬場は毎回設営する必要があったため、火葬は高額な葬法として理解されていました。したがって、火葬場での荼毘は貴族・武士階級のものでした。庶民が火葬する場合には、野焼きを行っていたようです。

江戸時代になると寺院内に炉を設けた火葬施設ができてきましたが、燃料を薪などに頼るため火力が弱く時間がかかりました。また火葬の煙や臭いによって付近の住民に問題を生じていたようです。

明治時代になると公衆衛生を理由にその管理も厳しくなり、建物内に火葬炉を納めた近代的火葬場第1号として、明治11年に浄土真宗本願寺が建設した「両本願寺火葬場」(現在の京都市中央斎場)があります。

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